佐賀県 NPO支援

年内発送は12月8日のご寄付確認分まで承りますヤクルト　麵許皆伝　しょうゆラーメン　30袋

Name: ヤクルト 麵許皆伝 しょうゆラーメン 30袋
Price: 13000 JPY

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＊調理後の盛り付け例です。器や具材は返礼品に含まれませんのでご了承ください

寄付金額 13,000 円以上の寄付でもらえる

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お礼の品について

容量	即席めん（しょうゆ味）30袋（1袋約89g）
消費期限	製造日から1年
アレルギー品目	小麦さば豚肉鶏肉ゼラチン大豆 ※ 未確認のアレルギー品目があります特定原材料等28品目の確認状況を見る
お礼の品ID	6291811

お申し込みについて

申込条件	何度も申し込み可
申込期日	通年受け付けております。
発送期日	ご入金確認後から1ヶ月程度。年末年始は2ヶ月ほどかかる場合がございます。
配送	常温便時間指定別送

【対象者の要件】寄附金の使途に公益社団法人 ON THE ROAD（旧：地域活性化いじめ撲滅実行委員会）をお選びいただき、1万3千円以上のご寄附をいただいた方

市販されていなくてヤクルトレディーさんに依頼するか、ヤクルト食品様のネット販売からしか入手方法はない麵許皆伝シリーズの醤油ラーメン30袋を1セットにしてお届けします。

ラーメン好きな通の人から認知されているヤクルトの緑の袋ラーメン「麵許皆伝（めんきょかいでん）」。
ヤクルト食品工業で作られている即席めん「麵許皆伝」シリーズは、大麦若葉エキス末とこんにゃく粉を配合したヤクルト独自の緑色のもちもちしためんが特徴です。
日本食品標準成分表の即席中華めん（油揚げ）に比べ、1食当たりのカルシウムが50％増量、ビタミンＢ1､Ｂ2は30％増量されています。
そんな麵許皆伝シリーズのしょうゆ味ラーメンを30袋お届けいたします。

製造：ヤクルト食品工業株式会社（佐賀県神埼市）
提供：佐賀県ヤクルト販売株式会社（佐賀県佐賀市）

【総務省告示第百七十九号第五条第一号に記載されている地場産品基準を満たす理由】
県内外産の小麦と原料の仕入れから､混合、麺帯形成、圧延、切り出しおよび縮麺加工、成形、油揚げ、包装までの全工程を佐賀県神埼市で実施した品（3号）。

「平成31年総務省告示第179号第2条第1号ニ」により、佐賀県民の皆様からのふるさと納税（NPO等の支援）への御寄附につきましては、返礼品等の送付が中止となっております。
誠に恐れいりますが御理解と御協力をいただきますようお願い申し上げます。

ON THE ROAD：すべては子どもたちのために。

公益社団法人 ON THE ROAD（旧：地域活性化いじめ撲滅実行委員会）は、佐賀県を拠点に子どもたちをいじめから守る活動をしています。24時間の相談ダイヤルを設けて子どもたちのSOSを受け止め、学習支援や体験イベントを実施して子どもたちをサポートしています。

ふるさと納税を通じてたくさんの方々にご支援をいただき、サポートできる子どもの人数は毎年増えています。反面、新たな子どもたちからの相談電話も鳴り止まず、一人でも多くの子をサポートすることが日々の課題です。引き続きご支援をよろしくお願い申し上げます。

9月から佐賀県ヤクルト販売株式会社さまにご協力いただき、県内の約200名のヤクルトレディーさんが各御家庭にポストカードを持参して会話を通して子どものことで悩まれている保護者にも気軽に相談いただけるよう応援いただいております。

「すべてはこどもたちのために」をモットーに学校・保護者そして地域の大人が連携して
子どもたちのSOSを早期に気付いて解決できる佐賀県を目指します

ありがとうございます：皆様のご支援で実現できたこと。

皆様からのご寄附は、24時間365日実施するいじめの無料相談や、子どもたちの復学に向けた伴走・学習支援に使用しています。2022年度は県内の64名の小中学生の相談サポート実施、68回の学習支援および90回を超える個別・受験対策支援、3回の体験学習イベントを実施できました。たくさんのご支援に心より御礼申し上げます。

皆様のお力添えにより、2023年に公益認定を受けました。法人名を「公益社団法人 ON THE ROAD」と改め、一層多くのお子さんに伴走したいと思っています。

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カテゴリ	麺類 > ラーメン > 醤油麺類 > ラーメン > その他ラーメン

地場産品類型

３号

地場産品に該当する理由

県内外産の小麦と原料の仕入れから､混合、麺帯形成、圧延、切り出しおよび縮麺加工、成形、油揚げ、包装までの全工程を佐賀県神埼市で実施した品。

地場産品基準とは？

NPO支援について

佐賀県のふるさと納税（NPO支援）は、皆様が支援したい佐賀県内のNPO等を指定して寄附することができます。
いただいたご寄附は、その額の85％をNPO等にお渡ししており、NPO等の大きな課題の一つである資金調達を可能にします。
佐賀県は、この仕組みによりNPO等が自ら考え行動する自発の地域づくりの促進を応援しています。

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