【4人に1人】国民病といわれる花粉症に苦しんでいる人々を助ける取り組みをふるさと納税で応援！
- 寄付金額（総額）
- 2,352,504円
- 目標金額：9,000,000円
- 達成率
- 26.1%
- 支援人数
- 84人
- 参加自治体数
- 2自治体
ふるさと納税で花粉症対策に取り組む地域を応援できます
多くの方を苦しめる花粉症。その規模から、花粉症問題は日本全体で取り組むべき共通の課題とも言えます。花粉症ゼロプロジェクトでは、ふるさと納税で、花粉症対策に取り組む自治体を応援することができます。
花粉症対策には、各地域がそれぞれの地域の特性に合った取り組みを行うことが重要です。花粉症で苦しむ人々のために、このプロジェクトを全国に広めてまいります。
寄付金の使途を選ぶことができるふるさと納税
使い道から地域を応援するふるさと納税「ガバメントクラウドファンディング」では、自治体が同じテーマの使い道で連携することで、日本を大きく変化させる仕組みにもなります。
ふるさとチョイスは、こうした全国的な課題に向き合う自治体様と一緒に、地域の取り組みをさらに促進していきたいと考えています。
現在応援を募集しているプロジェクト
健康被害だけじゃない！花粉症がもたらす重大な問題
数千億円規模もの経済損失
花粉症は今や社会的現象。平成28年度に東京都が実施した花粉症患者実態調査では、都内のスギ花粉症有病率は48.8％にもおよび、多くの方々が花粉症に悩まされています。（出典：東京都「花粉症患者実態調査報告書」）また、花粉症は「健康被害」だけでなく、大きな「経済的損失」をもたらすことも問題といわれています。
医療費による財政圧迫だけでなく、目のかゆみ、鼻水、くしゃみや頭痛等の花粉症の諸症状が集中力をそぎ、仕事の効率を下げ、結果的に経済損失につながっています。ある試算では花粉症による経済損失は、数千億円規模にも上り、花粉症対策は早急に取り組むべき課題とされています。
多くの地域で花粉症対策が行われています
地域の特性に沿った取り組み
花粉症対策には、地域の特性を活かした取り組みを行う必要があります。それぞれの自治体で地域住民のための花粉症対策を行うことが、花粉症で苦しむ人をゼロにする近道です。
ある地域では、花粉の飛散を抑えるために、適切な森林の調査、広葉樹の育成を行っています。花粉を飛散する針葉樹の伐採の前に、その分布を適切に調査し、伐採を行います。また、その土地にもともと生えている広葉樹のどんぐりから苗木を育て植樹することで、地域の森林環境を守りながら花粉症飛散量の減少に取り組んでいます。
また、ある地域では、花粉を避け、症状を軽くするのに役立つよう、花粉自動測定機による測定データや、花粉飛散状況・予報を提供しています。
花粉症対策は地域によって様々！
広島県神石高原町 ピースウィンズ・ジャパン 矢吹 さやかさん
■森づくりを通して花粉症対策を！
広島県神石高原町と私たちPWJは、スギやヒノキを間伐して本来の植生を取り戻すことで、花粉の発生を減らしていきます。森づくりは、森に囲まれて生活している私たち一人一人が参加することが欠かせません。少しずつではありますが、花粉症撲滅、元気な森づくりに向けて頑張りたいと思います。皆さまの温かなご支援、心よりお礼を申し上げます。
寄付者の皆様へ
花粉症問題は日本全体で取り組むべき共通の課題です。花粉症ピークのシーズンはイベントも盛りだくさんです。卒業式もお花見もGWも「花粉症がなければ・・・。」と思っている方は多いはず。
花粉症ゼロは、多くの方に求められ、多くの方の協力により実現します。あのつらい症状から人々を解放し、花粉症による経済損失を解決するためにも、皆様からのご支援心よりお待ちしております。
全てのプロジェクト
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受付終了
花粉症の原因となっている、スギやヒノキの間伐、広葉樹の植樹を通して、花粉症削減を目指す。
広島県神石高原町
510,504円
SDGs
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受付終了
花粉症対策×海へと繋がる島の山林を守りたい
愛媛県上島町
97,000円
SDGs
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受付終了
花粉症の原因となっている、スギやヒノキの間伐、広葉樹の植樹を通して、花粉症削減を目指す
広島県神石高原町
1,745,000円
SDGs
このプロジェクトは『ふるさと納税』対象事業です。
ふるさと納税とは、自治体への寄付金のことです。個人が2,000円を超える寄付を行った時に住民税のおよそ2割程度が還付、控除される制度です。
同様に広域で連携して取り組むGCFテーマ一覧
当テーマと同様に1つの課題に対して広域で連携して取り組むGCFテーマの一覧です。
申し込みもカンタン！ふるさと納税とは？
ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度。収入などで決まる限度内なら、寄付額から原則2,000円を引いた額が所得税・住民税から控除されるうえ、寄付のお礼の品を送る自治体もあります。集まった寄付金は、自然保護や文化財の保全、子育て支援といったまちづくりなどに活用され、災害時の災害地支援にも役立てられています。